【保存版】国際線で多いトラブル！乗り継ぎ便に間に合わないときのための対策法教えます！

2019年2月17日 2019年2月14日

国際線を利用する場合は、日本からの直行便がなく、目的地以外の国で乗り継ぎをすることが多いです。また、直行便よりも経由便の航空券の方が安いということもありますので、国際線を利用する上で乗り継ぎに関する知識は必須と言えます。

ところが、飛行機の遅延や欠航によってスムーズに乗り継ぎができないことが海外では多々あるようです。そんなことになってしまったら、あなたはどう対応しますか？航空会社が代わりの便を用意してくれるのか？乗り継ぎができなかった時の補償は？など、心配事は尽きません。団体旅行であれば添乗員さんが対応してくれますが、個人旅行の場合はすべて自分で判断して対応しなければならないのです。

ただ、いくつかのポイントに気をつければ乗り継ぎ便の遅れによる乗り遅れなどは未然に防ぐことができますし、乗り継ぎ便が遅れても冷静に対応できます。そのためにどういった対策をしておけばよいのか、これからご紹介していきます！

チケットを買うなら、安いものの方が良い？

航空券のチケットを購入するときに決め手となるのは、料金という方は多いでしょう。私も一時期はさまざまな航空会社のホームページを開き、どの便が一番安いのかを入念に調べたうえで購入していました。特に、LCC（ローコストキャリア・格安航空会社）は驚くような値段で飛行機に乗れてしまいます。

ところが、LCCは遅延が多かったり、いざというときの補償がなかったりする場合があります。例えば、LCCで多いのは「他社への振替便をしない」というもの。つまり、遅延や欠航があった場合には、同じ会社の次の便が準備できるまで空港で待機しなければならないのです。また、待機時のホテルや食事の提供を行っているLCCはほとんどありません。そうしたリスクをすべて乗客が背負うことによって成り立っているのが格安運賃の理由なのです。

もし、海外旅行中に乗り継ぎ前の便の遅延や欠航に遭遇したら…。次の便には間に合うのか、急いでいることを英語でうまく伝えられるのか、このような不安と動揺が一気に襲ってくる状況には陥りたくないですよね。

トラブル対策はチケット購入時から

一方で大手航空会社だと、何かあった場合の補償がLCCよりも充実していることが多いです。大手航空会社の航空券を購入している場合、前便の遅延によって乗り継ぎができなくなると無料で振り替えることができます。もちろん他社便もOK。ただし、あらかじめ料金を立て替えて、後日支払いになることもありますのでご注意を。

ただし、ここで気をつけなくてはいけない点は、「同一航空会社で航空券を通しで購入していること」です。

例えばA空港→B空港→C空港という航空券を購入している場合、A空港→B空港のフライトが遅延し、予定してあったB空港→C空港間のフライトに間に合わない場合には、代替便を手配してもらえます。

しかし、A空港→B空港の航空券と、B空港→C空港の航空券を別々に購入している場合（別切り航空券）は話が別です。乗り継ぎの前便のチケットは、「A空港→B空港までは責任を持って運びます」という運送契約が乗客と航空会社との間で結ばれています。いいかえると、どんなにB空港の到着が遅れようとB空港→C空港のフライトには全く責任がありませんよ、ということなのです。航空会社が異なるのであれば、なおさら文句は言えませんね。

よって、乗り継ぎを伴うチケット購入の際に「大手航空会社で航空券を通しで買う」ということが、トラブルに巻き込まれない対策だと言えます。

乗り継ぎ便に間に合いそうになかったら…

それでも海外旅行は何があるかわからないもので、乗り継ぎ便に間に合わないこともあるでしょう。そんなとき、あらかじめ講じることができる対策はこちら。

①乗務員に相談する

機内で乗り継ぎに間に合うかどうか、もしくは間に合わないことが確定したら、乗り込んですぐキャビンアテンダント（CA）に事情を伝えましょう。航空会社は乗客全ての予定を把握しているわけではありませんので、間に合わない！と思ったらしっかりと急いでいることを申告することが重要です。そうすることによって、到着後すぐに出られるように着陸態勢に入る前に座席を前のほうに移動してくれたり、到着ロビーから乗り換え先のロビーまでの最短ルートを説明してくれたりすることもあるようです。

②出発前に海外旅行傷害保険に入っておく

海外旅行傷害保険には、オプションで航空機遅延補償というものがあります。これは、飛行機が大幅に遅延した場合にやむを得ず買い足した生活必需品や、宿泊料、食事代などを請求できる保険です。数十円でプラスできるので、必ず加入しておきましょう。ただ、支払いの条件には支払い金額の上限や遅延時間の長さを設定している場合が多いため、補償を受けることのできる条件を確認しておきましょう。